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コース内容COURSE

久留米大学専門職養成コース がん看護分野 CNS養成

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大学名等
久留米大学大学院医学研究科修士課程看護学専攻
教育プログラム・コース名
専門職養成コース がん看護分野 CNS養成
対象職種・分野
看護師
修業年限(期間)
2年
養成すべき人材像
治療期・終末期において症状マネジメントに基づき、緩和ケアと支持療法を並行し、患者をエンパワーメントし、地域ケアシステムの中で在宅と医療施設を繋ぎ、多職種と連携し、患者アウトカムの向上を目指すことができる高度実践看護師を養成する。
修了要件・履修方法
必修科目38単位以上を取得し、最終専攻に合格すること。大学院終了後は日本看護協会の高度実践看護師認定試験に合格することを目標とする。
履修科目等
<必修科目>
・共通科目A+B合計14単位 A:看護倫理、看護研究方法、看護政策論、看護理論、コンサルテーション論、B:臨床薬理学概論、フィジカルアセスメント、病態生理学、専攻分野共通科目6単位:がん診断治療学、がん看護特論、がん看護援助論、専攻分野専門科目8単位:がん薬物療法看護特論Ⅰ、Ⅱ、がん緩和ケア特論、がん緩和ケア地域連携援助論、コンサルテーション論(すべて2単位)、がん看護学実習Ⅰ~Ⅴ(10単位)の計38単位以上
・e-leaningによる履修
がんに関する専門資格との連携
個別目標である「がんとの共生」分野の分野別目標に対して、相談支援や情報提供の役割を担う久留米大学腫瘍センター内のがん相談支援室のがん看護専門看護師と連携する。退院支援や地域で過ごす患者に対する個別性の高い看護を提供できる支援体制を作る。学習会での知識共有や、久留米ネットワークセミナーに著明な講師を迎えて基調講演を行う。サポーターとして履修生のスキルアップも目指し、相談支援センターへ人員を派遣することも今後検討する。
教育内容の特色等(新規性・独創性等)
がん医療の個別施策を推進するためには、在宅療養を推進する地域コーディネイト力や多職種の役割を最大限に生かす調整力を持った人材、地域住民に対する啓発活動を実践するための教育的スキルを持った人材育成が必要である。本教育コースは、総合大学という強みを生かし医学と教育学のスペシャリストとコラボレーションし、協同学習、コーチングの講義・演習を行ない、がん緩和ケア地域連携教育力の向上をねらうプログラムを取り入れている。相手を尊重する協同学習の手法は、セルフマネジメントを尊重した患者中心の教育支援に繋がる。また、在宅緩和ケアを推進する施設や、携わる医療従事者が多い地区の連携拠点病院であることを生かし、個別性のある実践や卓越した連携を学ぶ機会も多い。卓越した症状マネジメント力を育成するためには、シミュレーション教育を取り入れた演習を積み重ね、症状変化に対応できる専門看護師を育成している。また、地域との連携に関してはICTによるデータ共有ができる遠隔看護システムを導入しており、訪問看護ステーションとの学習会も重ねている。専門看護師としてのコンサルテーション力の修得については、経験豊富ながん看護専門看護師が行う相談支援センターでの実習経験を振り返ることから、コンサルティの体験を重要視し、相互作用の中で相手の教育力の向上をねらい、地域で生きるがんサバイバーを支援できる人材を育成するプログラム構成としている。
指導体制
久留米大学大学院医学研究科 教授 原 頼子、准教授 桐明あゆみ
教育学のスペシャリスト2名、
医学部看護学科専任教員4名、
兼担講師(がん看護専門看護師)4名
修了者の進路・キャリアパス
第1期がんプロから、コース履修者と修了生により構成される久留米ネットワークを形成し、キャリアディベロップメントを行い、個々のキャリアプランを支援している実績がある。継続教育では資格審査受験への支援、資格取得後では、組織の中で感じている専門職者としてのジレンマに関する相談や、組織構築上の問題に対しスーパーバイズを行っている。さらに、がんプロ共催による久留米ネットワークセミナーを毎年開催し、高度実践看護師コース修了生のフォローアップのみならず、インテンシブコース履修生への質の高いがん看護実践力の向上が図れる。すでに修了生の中からロールモデルとなる人材が育っている。
受入開始時期
令和6年4月
受入目標人数 ※当該年度に「新たに」入学する人数を記載。
※新規に設置したコースに限る。
R5年度
0
R6年度
2
R7年度
2
R8年度
2
R9年度
2
R10年度
2
10
受入目標人数設定の考え方・根拠
福岡県内の22つのがん拠点病院にがん看護専門看護師数は37人所属している(2022年)。がん看護専門看護師を最低2人ずつ配置することを目標にすると、今後5年間で10人養成することができることは意味がある。また、過去の大学院志願者数及び入学ニーズ調査から毎年度2人の志願者が見込まれるため、受入れ目標人数を10人と設定している。
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